ダブリン
(Dublin)
夏時間(サマータイム)適用中
- 2026-04-13
03:04:44 - 日本の時間は
2026-04-13
11:04:44
日本との時差は
-8時間
(アイルランド夏時間) -
夏時間(サマータイム)適用期間
2026-03-29〜2026-10-25
-
国名、州名
アイルランドの首都
-
通貨
ユーロ(EUR)
-
国名コード
IE(IRL)
-
国際電話番号(国番号)
353
-
2026年の祝日日数
17日
ダブリンの最新ニュース
-
格安航空CEO、マスク氏との「けんか」を歓迎 航空券の販売増加につながる2026年 1月 22日アイルランドの格安航空ライアンエアのマイケル・オライリー最高経営責任者(CEO)は、米実業家イーロン・マスク氏との公の場での口論について、「航空券の販売増につながっている」と歓迎する姿勢を示した。 オライリー氏は21日、アイルランド首都ダブリンで開いた記者会見で、「予約にとって非常に良いことだ」と述べ、同社がここ数日、「Big Idiot Seat Sale(大ばか者シート・セール)」と銘打ったキャンペーンを実施して...https://www.cnn.co.jp/business/35243041.html
-
欧州沿岸でまた正体不明のドローン目撃、仏海軍基地付近など 調査に着手2025年 12月 7日アイルランドとフランスで今週、正体不明のドローン(無人機)が沿岸を飛行する事案が新たに2件発生し、調査が進められている。 アイルランドでは1日夜、同国を初めて公式訪問したウクライナのゼレンスキー大統領を乗せた航空機が着陸する直前、首都ダブリン沖合で複数のドローンが飛行しているのが目撃された。 4日夜には、核弾道ミサイル潜水艦が配備されたフランス海軍の基地付近を複数のドローンが飛行した。フランス検...https://www.cnn.co.jp/world/35241333.html
-
大エジプト博物館がついにオープン 総工費1500億円超、構想実現まで20年以上2025年 11月 7日22年前、アイルランドでメンバー4人の建築事務所を率いていたロシェーン・ヘネガン氏は、世界最大級の博物館の設計者に事務所が選ばれたと電話連絡を受けた時、これはいたずらだと考えた。担当者に電話をかけ直し、巧妙な策略でないことを確認したという。 ヘネガン氏はアイルランドの首都ダブリンからのビデオ・インタビューで当時を振り返り、「信じられなかった」と話した。同氏はここで、夫の彭士佛(ポンシーフォ)氏とと...https://www.cnn.co.jp/style/architecture/35240211.html
-
ライアンエアー、フライトを「妨害した乗客」に250万円の損害賠償請求2025年 1月 9日欧州最大の航空会社ライアンエアーは8日、フライトを妨害したとして乗客に1万5000ユーロ(約250万円)の損害賠償を請求した。 アイルランドを拠点とする格安航空会社である同社は、昨年4月に首都ダブリンからスペイン・ランサローテ島へのフライトを妨害した乗客を提訴したと発表した。 同社は声明で「この乗客の許し難い行為により、この便はポルトへの迂回(うかい)と一晩の遅延を余儀なくされ、160人の乗客...https://www.cnn.co.jp/world/35228076.html
アイルランドの詳細情報
1 面積
7万300平方キロメートル(北海道の面積の約8割強)
2 人口
約549万人(2025年、IMF)
3 首都
ダブリン(人口約156.8万人、2025年、アイルランド中央統計局)
4 言語
アイルランド語(ゲール語)及び英語
5 宗教
約69%がカトリック教徒(2022年アイルランド国勢調査)
6 略史
| 年月 | 略史 |
|---|---|
| 12世紀 | イングランド王国による植民地支配の開始 |
| 1801年 | グレートブリテン王国がアイルランドを併合し、グレートブリテン及びアイルランド連合王国(以下「英国」)となる |
| 1916年 | イースター蜂起(独立を目指す武装蜂起。英国軍により鎮圧) |
| 1919年~1921年 | 対英独立戦争 |
| 1922年 | 英連邦内の自治領「アイルランド自由国」となる。北部6県(現在の北アイルランド)は英国領にとどまる |
| 1937年 | 新憲法の公布。「アイルランド」となる |
| 1949年 | 英連邦を離脱し、共和国であることを宣言(国名は「アイルランド」のまま) |
| 1955年 | 国連加盟 |
| 1973年 | EC(後のEU)加盟 |
| 1998年 | 北アイルランドに係る和平合意(通称:「ベルファスト合意」)成立 |
| 1999年 | ユーロ導入(ユーロ創設メンバー) |
出典:外務省ホームページ